休職者を支える同僚が疲弊している｜業務のしわ寄せと不公平感にどう対応するか
休職した社員の仕事を分担しているうちに、残ったメンバーの残業が増えた。「休むことは必要だと思う。でも、いつまでこの状態なのか」と言われ、管理職も返答に困っている。
休職者を支援する職場では、支える側の負担にも目を向ける必要があります。休職者への理解を求めることに加えて、仕事の量と割り振りを具体的に見直すことが大切です。
この記事では、休職中の本人の病状を説明することに頼らず、現場の負担を調整する方法を考えます。会話や仕事の設定は、説明用の架空の例です。
不公平だという言葉を業務の困りごとに戻す
「お互いさまだから」と伝えたくなる場面でも、まずは何が増えたのかを聞きます。本人への不満のように聞こえても、締め切りが重なる、代わりの担当が決まらない、休日も問い合わせが来る、といった業務上の問題が含まれているかもしれません。
「負担が増えていることは確認したいです。追加で担当している仕事と、そのために後回しになっている仕事を一緒に整理しましょう」
休職している人の事情を評価する話から、いま働いている人の業務をどうするかへ戻します。本人への非難や病状の詮索には同調せず、負担については具体的に扱う姿勢です。
誰に渡すかの前に仕事を減らせるか考える
元の仕事をすべて同じ期限で残したまま、担当者だけ変えても、総量は変わりません。まず、継続が必要な仕事、期限を変えられる仕事、いったん止められる仕事を分けます。
例えば、次のような整理が考えられます。
仕事 | 当面の扱い | 決めること |
顧客への定例報告 | 継続 | 主担当と確認担当を分ける |
社内向け集計資料 | 簡略化を検討 | 読み手に必要な項目を確認する |
次期企画の準備 | 延期を検討 | 責任者に優先順位を確認する |
突発的な問い合わせ | 受付を集約 | 当番と上位者への相談先を決める |
安全や法令に関わる仕事まで独断で止めるものではありません。現場で決められない変更は、管理職が上位者や関係部署に判断を求めます。
厚生労働省「こころの耳」では、業務量だけでなく、難易度や実施体制を含めて労働負荷を把握し、組織として見直す視点が示されています。職場の快適度チェック「労働負荷」
周囲には病状よりも仕事の見通しを伝える
同僚が知りたいのは、「どの病気で、どれほど重いか」だけとは限りません。「追加業務はいつ見直されるのか」「困ったときは誰が決めるのか」が分からないことも、負担になります。
「復帰時期について、現時点でお伝えできる確定情報はありません。当面の担当はこの分担とし、来週の会議で業務量を見直します。難しい依頼は各自で引き受けず、私に戻してください」
見直すのは業務分担であり、本人の復帰期限を約束するものではありません。復帰予定が不明でも、仕事の分担を検討する日は決められます。
健康情報の共有は、目的と必要性、共有する相手の役割を踏まえて行います。同僚を納得させるために診断書や治療内容を回覧することは避け、社内の取扱規程に沿って扱います。厚生労働省の健康情報取扱指針
引き受けた人の元の仕事も見直す
代わりの仕事を任せるときは、「追加した分だけ何を減らすか」も一緒に考えます。新しい仕事に慣れるまでの時間や、質問を受ける人の負担も含めて確認しましょう。
業務の変更があっても目標や納期がそのままでは、担当者は両方を守ろうとして無理をするかもしれません。評価や目標の扱いは、管理職と人事が制度に沿って整理し、担当者に説明します。感謝の言葉に加えて、実際の業務と期待を調整することが必要です。
負担の見直しを本人の復帰待ちにしない
「戻ってくれば解決する」という前提だけで仕事を組むと、休職が長引いたときに調整が遅れます。また、復帰しても、直ちに以前と同じ仕事をすべて担当できるとは限りません。
人員の応援、他部署との分担、期限やサービス範囲の見直しなど、会社として選べる対応を検討します。現場の管理職に決定権がないなら、「追加業務」「減らせない業務」「不足している時間や体制」を整理して相談します。
支えるメンバーに睡眠や体調の変化がある場合は、その人自身の相談経路も案内します。誰かを支える役割を持っていても、自分の健康の相談を後回しにする必要はありません。
まとめ
同僚の不公平感に対応するときは、仕事の増加、見通し、意思決定の所在を確認します。休職者の病状を詳しく伝えることに頼らず、仕事を減らす、分ける、見直すという会社側の対応を進めましょう。
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休職者への対応と、現場の負担の調整が別々に進んでいる場合は、人事・管理職・産業保健スタッフが情報を持ち寄る機会を検討してください。なべふぁでは、企業の産業保健に関するご相談を受け付けています。
最初のお問い合わせでは、個人を特定できる病状や診断書ではなく、対応体制や業務上の困りごとをお知らせください。
参考情報
本記事は一般的な情報と実務上の整理例です。個別の診断・治療や法的判断に代わるものではありません。
執筆：薮野淳也（株式会社なべふぁ代表／産業医・心療内科医）
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