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部下を注意すると「メンタルがつらい」と言われる|指導と配慮をどう両立するか

10月28日
読了時間: 5分

仕事の修正を伝えたところ、部下から「メンタルがつらいです」と言われた。追い詰めたくはないけれど、伝えるべきことを伝えないままでよいのか。そんな場面で、言葉が出なくなる管理職の方もいるでしょう。


まず必要なのは、つらさを受け止め、落ち着いて話せる状態かを確認することです。そのうえで、仕事で起きていることと、健康面で確認することを分けて整理します。 不調の訴えを「指導を避ける口実」と決めつける必要も、その場ですべての業務上の課題を解決する必要もありません。


この記事では、指導の途中で不調を訴えられた場面を扱います。会話は説明のための架空の例です。


仕事の進め方と体調への配慮を落ち着いて話し合う上司と部下

その場で指導を続けるかをいったん考える


本人が話せないほど動揺しているなら、改善策を次々と伝えても話し合いは進みません。「いまは仕事の話を続けられそうですか。少し休んでからにしますか」と確認し、必要なら中断します。


中断するときは、「今日決める必要のある仕事は、こちらでいったん整理します。続きは人事とも相談して時間を取りましょう」と、当面の仕事の扱いも伝えます。本人に結論を急がせず、誰が次に連絡するかを決める形です。


急な意識の異常など生命・身体への切迫した危険がある場合は、通常の面談より緊急対応を優先します。


指導の内容だけでなく伝え方も振り返る


「仕事の話をしただけだから問題ない」と、その場で結論づけないことが大切です。人前で伝えていなかったか、長時間問い詰めていなかったか、本人が対応できる量や期限だったか。上司側の伝え方にも確認する点があります。


厚生労働省のパワーハラスメント防止指針では、適正な業務指示・指導はパワーハラスメントに該当しない一方、言動の目的や態様、頻度、経緯などを踏まえた判断が示されています。指導の目的があることだけで、どのような伝え方も許されるわけではありません。 厚生労働省の指針


本人がハラスメントを訴えた場合は、指摘された上司だけで対応を完結させず、会社の相談窓口につなぎます。健康への支援と、申告内容の事実確認は、それぞれ進める必要があります。


仕事の課題は具体的な事実と次の行動にする


「責任感がない」「社会人として甘い」といった表現では、本人に何を変えてほしいのかが伝わりません。仕事の話を再開できる状態になったら、対象を一つに絞ります。


例えば、提出物の確認漏れなら、次のように伝える方法があります。


「昨日の資料には、確認欄が空いた箇所が二つありました。次回は提出前に、このチェック表で一緒に確認したいと思っています。いまの進め方で、難しくなっているところはありますか」

説明した事実、期待する行動、使える支援をそろえます。初めて担当する仕事なら、手順や完成形が十分に共有されていたかも見直します。


「できないのは病気のせいか、能力の問題か」と先に分類しようとするより、何が起き、どこで作業が止まり、どのような条件なら進められるかを確かめるほうが、次の対応を考えやすくなります。


健康面の確認を評価の材料集めにしない


体調については、業務上どのような困難があるか、相談先を利用したいかを確認します。上司が病名を当てたり、治療内容を詳しく聞き出したりする場ではありません。


「つらいと感じていることは確認したいです。詳しい体調の話は産業医に相談できます。私とは、いま負担になっている仕事と、調整できることを整理しませんか」

健康上の配慮を検討する面談と、人事評価や業務改善計画の話は、目的と記録の扱いを明確にします。産業医への相談を、低評価への同意や退職の説得を得る手段にしてはいけません。


健康情報は健康確保のために必要な範囲で扱います。共有先や目的を確認し、社内の取扱規程に沿って管理してください。厚生労働省の健康情報取扱指針


配慮には担当者と見直す時期を添える


「しばらく無理をしなくてよい」とだけ伝えると、本人も周囲も、どの仕事をどうするのか分からなくなります。例えば「今週の窓口対応は分担を見直す。資料作成は優先する。金曜日に負担と進み具合を確認する」と、実行できる内容にします。


これは調整例であり、誰にでも同じ期間や業務が適するわけではありません。本人の状態と仕事内容に応じて、必要な医学的評価を受け、会社として実施可能な対応を検討します。配慮を決めるための情報が足りない場合は、無理にその場で約束せず、人事や産業医に相談する点を整理しましょう。


まとめ


不調を訴えられたときは、まず話せる状態かを確認し、指導の伝え方も振り返ります。その後、仕事の課題は事実と次の行動に、健康面の課題は支援と専門職への相談に分けて扱います。配慮を始めた後も、本人と周囲の仕事がどう変わったかを確かめていくことが大切です。


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お問い合わせには、対象者・困っている場面・希望時期をお知らせください。個人を特定できる健康情報や診断書は不要です。


参考情報



本記事は一般的な情報と実務上の整理例です。個別の診断・治療や法的判断に代わるものではありません。


執筆:薮野淳也(株式会社なべふぁ代表/産業医・心療内科医)

 
 
 

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